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ヒャッハー!
さて、なんだかなぁ。
またキャンペーンやるつもりなのか。
ったく凝りもせず。
しつこいんじゃボケ!
例えばあなたがふられた相手にしつこく付きまとうと
そうドヤされてしまいますよね。
庶民の皆様だっていい加減ブチ切れるというものでしょう。
ったく、ほんとしつこい。
人類にまとわりつく病原菌。
それが支配者層の皆様です。
さて、どうも最近、支配者層の皆様が、次のパンデミックを計画中だと色んなところで目にしますね。
なんでもロシア軍が暴露して注意喚起したとか。
ロシア軍、米軍が2019年と同じように、再び次のパンデミックの展開を用意していると注意喚起
・米軍が人工ウイルスを作って、製薬会社が収益化している軍医産構造を指摘
・グローバル・ガバナンス=世界政府の樹立に利用する可能性も指摘 https://t.co/34Kuxh0HED
— J Sato (@j_sato) August 18, 2023
先月パンデミック
準備・対応政策室が
新開設されていた。
.
米は「研究・予防目的」という名目で「世界中の様々な病原体」を収集しており、製薬会社と共謀して新パンデミック(プランデミック)を起こす可能性があると指摘。コードネームはUP1とUP8。来年は米大統領選だよhttps://t.co/wL1RCcL0wS pic.twitter.com/7RGyGLyVNX— Laughing Man (@jhmdrei) August 17, 2023
以下、長いですが、翻訳張っときます。
ロシア軍が、米軍がまたパンデミック計画立ててるよ。
パンデミック準備・対応政策局という新組織を作ったのがめっちゃ怪しい!
次のパンデミック計画の準備でしょ!
と突っ込んでます。
ロシア連邦軍 核・化学・生物防護部隊長 イーゴリ・キリロフ中将による米軍の軍事バイオ活動に関するブリーフィング
2023年8月16日
・・
アメリカ軍部のプロジェクトは、炭疽菌、野兎病、コロナウイルスといった生物兵器の潜在的病原体や、病原性鳥インフルエンザ、アフリカ豚熱といった経済的に重要な感染症の病原体の研究を主な目的としている。
COVID-19、鳥インフルエンザ、アフリカ豚熱のように、国防総省の関心領域内にある病原体は、その後パンデミックとなり、アメリカの製薬会社がその恩恵にあずかるという明確な傾向がある。
先に、新型コロナウイルスの出現に米国際開発庁(USAID)が関与している可能性についてお伝えした。
エコヘルス・アライアンスという仲介組織は、この病原体を研究するプロジェクトの実施において重要な役割を果たしている。2015年以来、この組織の専門家たちはコウモリの多様性を研究し、コロナウイルスの新種や動物からヒトへの感染メカニズムを探っている。合計2500匹以上の生き物が研究されている。
2019年10月18日、中国での新型コロナウイルス感染の出現に関する最初の公式報告の2カ月前、ジョンズ・ホプキンス大学がニューヨークで「イベント201」演習を行ったことを思い出す。
この演習は、シナリオによれば、コウモリから中間ウイルスキャリアであるブタ生物を介してヒトに感染する、これまで知られていなかったコロナウイルスの流行をシミュレートしたものであった。
このシナリオのもとでパンデミックが発生したこと、またエコヘルス・アライアンスのプロジェクトが実施されたことから、COVID-19の意図的な可能性と、この事件への米国の関与について疑問が呈された。
世界的な生物学的管理の確立における戦略的計画を実現するために米国がとった次のステップは、パンデミック準備・対応政策局の設立であった。
同局の正式な設立は、2023年7月21日にホワイトハウスのウェブサイトに掲載された。
この新組織は、新たな世界的緊急事態を引き起こす可能性のある病原体を含む、既知および未知の生物学的課題と闘うための方針を定め、行動を調整する責任を負うと想定されている。
このオフィスの優先課題には、ウイルスやその遺伝子組み換え変異体を駆除するワクチンや薬剤の研究、生物生産における先端技術の導入などが含まれる。
国家安全保障会議の大統領特別補佐官兼世界保健安全保障・生物防御上級部長であるポール・フリードリックス退役空軍少将がこの組織の責任者となる。
こうして、2019年と同じように、米国はウイルスの変異を探索することで、新たなパンデミックに備え始めた。
米国がいわゆる防衛技術を攻撃目的に使用する可能性は否定できないし、生物学的性質の危機的状況を作り出すことでグローバル・ガバナンスに利用する可能性も否定できない。
そうすることで、ホワイトハウスは新たな政府機関を創設し、同時に違法な生物学的活動に対する世界の懸念を和らげようとしているのである。
現在コンスタンス・ジェンキンス大佐が所長を務める米陸軍感染症研究所は、軍部の生物医学戦争計画において主導的な役割を果たすことになる。
特筆すべきは、同研究所がフォートデトリックの生物兵器開発施設に設立され、最大生物学的封じ込めレベル4(BSL-4)のバイオラボを備えていることである。
国防総省が確立した電子統合疾病監視システム(EIDSS)の主要部分である。
特別軍事作戦中に入手された文書によれば、この研究所は、世界のさまざまな地域で危険な病原体の収集、未登録医薬品の検査、さらに米国防総省の国防脅威削減局(DTRA)から命じられたデュアルユース・プログラムの実施に直接関与している。
米陸軍感染症研究所は、ウクライナにおける米国の生物学的プログラムに関与してきた。
そのため、同研究所の代表は、UP-1とUP-8というコードネームのプロジェクトを積極的に実施した。これらのプロジェクトでは、節足動物を使ってリケッチア、ダニ媒介脳炎ウイルス、コンゴ・クリミア出血熱、ハンタウイルスを蔓延させる可能性を調査した。
研究所の代表者は、南米、アフリカ、トランスコーカサス、東南アジアで活発に活動している。海軍医療研究センターとウォルター・リード陸軍研究所の研究施設がそのために使用されている。
2014年から2016年にかけてウガンダ、ケニア、ギニア、リベリアで発生したエボラ出血熱は、致命的な病気の生きたウイルスサンプルを入手するため、これらのアフリカ諸国における米陸軍感染症研究所の職員のプレゼンスを大幅に拡大することを促した。
このように、生物学的状況の世界的な監視に参加し、生物兵器の構成要素である危険な病原体を使って、人間や動物の危険な病気の病原体特性を強化する作業など、軍事的に応用可能なあらゆる作業を実施することが、研究所の利用可能な生産・実験基盤によって可能となっている。
ロシア連邦国防省は、ウクライナの軍事生物学的文書を公開することを許可する文書を受け取った。
本日は、米国の軍事生物学プログラムの実施に関与しているウクライナの国家機関および民間企業の代表者について、このリストを補足したい。彼らは以下の通りである:
ナタリア・ドゥドゥコはSTCUのプロジェクト・コーディネーターおよび上級専門家として活躍した。25年間にわたり、様々な科学分野で250以上のSTCUプロジェクトをコーディネート。
リュドミラ・チェルネンコ、ウクライナ保健省公衆衛生センター所長。米国が資金提供した研究プロジェクトに参加したウクライナの専門家の一人。
アレクサンドル・マツコフ、ウクライナ保健省公衆衛生センター副所長。米国が資金提供したCOVID-19に関するデュアルユースプロジェクトの実施全般を監督した。
ロシア国防省は、ウクライナ領内での米軍の生物学的プログラムの実施に関与したバイオテクノロジー企業やその他の国防総省の請負業者の幹部の名前を公表し続けている。
9月からまた始める?
と書いてる人もいます。
新パンデミックへ向けて、米国中心にきな臭い動きを見せています。パーツが揃いつつあるので、注視案件です。来月一気に動くかもしれません。 pic.twitter.com/LubaDlmk1w
— Laughing Man (@jhmdrei) August 21, 2023
で、最近、またエリス?
アメリカで新株などとキャンペーン始めますたよね。
コロナ派生型「エリス」、米国で感染拡大 入院1万人超https://t.co/R3YAicmFsE
— 日本経済新聞 電子版(日経電子版) (@nikkei) August 15, 2023
オミクロン株派生型、通称「エリス」が急拡大 感染力やワクチンは(字幕・15日)https://t.co/vNVrcsezYx pic.twitter.com/XmNOllHczR
— ロイター (@ReutersJapan) August 15, 2023
で、またワクチン打て~
キャンペーンをやるようです。
コロナの次期ワクチン2種、「エリス」にも効果を確認https://t.co/SJfUR7RsQH
— 日本経済新聞 電子版(日経電子版) (@nikkei) August 18, 2023
バイデン政権、米国民に新たなコロナワクチン接種促す方針(ロイター)
モデルナが変異ウイルス『EG.5(エリス)』『FL1.5.1(フォルナックス)』向けにワクチン開発。… pic.twitter.com/iQlI2Jeu04
— 杉原航太 (@kota_sugihara) August 21, 2023
ったくしつこい。
それに、もしかしてこっち?
ペストも出てますたね。
最近、中国とモンゴルでペストが流行中と出てますよね。
タレントのフィフィさんがツィートしてますた。
◻️14世紀に欧州で少なくとも数千万人の人々を死亡させたペストが最近、中国とモンゴルで再び発生
今月7日中国北部のモンゴル自治区内でペスト患者が発生し、その五日後の12日には同居する家族2人について追加で感染が確認、中国保険当局では「濃厚接触者は隔離・規制された。https://t.co/5KKhY4juX1— フィフィ (@FIFI_Egypt) August 19, 2023
以下には但し書きが書いてありますね。
ペストは2015年まで3248名の患者が報告され、うち584名が亡くなってる。
別に今に始まった話じゃないから心配するな。
ということのようですた。
致死率50~90%…「最悪の伝染病」ペストが中国とモンゴルで再び発生https://t.co/GkC6KTKLUj
— Share News Japan (@sharenewsjapan1) August 19, 2023
これは、日本への中国の団体旅行客が解禁したのに合わせて来たのか。
日本への団体旅行解禁 中国 広州からの第1陣 関西空港に到着 #nhk_news https://t.co/FLyxwtw7Zl
— NHKニュース (@nhk_news) August 18, 2023
ついでに、タイミングが良いことに。
なぜか日本も日本版CDCなる組織が9月1日から発足する。
日本版CDC=内閣感染症 危機管理統括庁。
緊急事態条項とも連動。
プランデミック時の司令塔。
.
いよいよ「内閣感染症危機管理統括庁」が始動する。トップには元警視庁長官。今までバラバラだった感染症対策、検査、ワクチン接種などを一元管理する。グローバリストの犬"岸田"が、プランデミックで躍動する。https://t.co/2lRXPJQ06R pic.twitter.com/wbqfZHzw3o— Laughing Man (@jhmdrei) July 28, 2023
こんな組織だとか。
政府は感染症対策の司令塔となる「内閣感染症危機管理統括庁」を9月1日に発足させ、トップに栗生俊一官房副長官を充てる方針。同庁は政府行動計画の立案や総合調整を一元的に担い、平時の専従職員は38人とし、有事には101人態勢に増員する予定。今更、日本版CDCを設置して何をしようというのか🤔 pic.twitter.com/bZZ3Ym2pdk
— あいひん (@BABYLONBU5TER) July 26, 2023
私権制限の部分が緊急事態条項と同じだとか。
氣をつけてください
内閣危機管理統括庁と
緊急事態条項の中見は同じ
😑😑😑😑😑😑😑😑😑😑 pic.twitter.com/UYd7vkN7Pk— やったるぞ‼️🇯🇵 (@qat8EJFlDVwxKGG) June 3, 2023
ちなみに緊急事態条項とは、政府が緊急事態です!
とひとたび宣言すれば、国会の承認なしに法案を通せるようになる。
緊急事態なら、個人の権利を制限するような法案も自由に通せるようになる。
つまり独裁政治ができるようになるのですた。
以下、ふんどしの人が分かりやすく説明してます。
まぁ、以上を色々見ると、どうも今まで目立たないように伏線を張って来た。
で、準備が整ったので9月以降また始める。
ったく、ほんとしつこく、かつ懲りない連中です。
太古の昔、マルデック星で自滅して、
アトランティスでも自滅してまだ気づかない。
なんとしても、ニューワールドオーダー。
世界統一政府。
完全管理社会にもってきたいようですた。
毎度毎度、呆れるばかりです。
本当にありがとうございますた。
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